TRAINING
教育制度
国内外で活躍できる
プロフェッショナル&グローバル人材の
育成に注力しています。
教育制度基本方針
働く人と企業が互いに成長できる
「フェアな関係」であること
「事業は人なり 商社は人材こそが財産」「会社の繁栄と社員個人の幸福は車の両輪」。創業者である北二郎は創業以来一貫してそう話している。ただ、これは単に会社が従業員を大切にするとか、家族主義で楽しく…といった意味ではない。仕事で役立つ力を持った人材は、大いに重用する。従業員と企業とが共に成長する(業績が上がる)からこそ、その果実は個人にも還元される。「会社が自分を育ててくれる」という甘えではなく、自立した個人として、企業と「フェアな関係」を作ってきた歴史が、阪和興業の発展のベースにある。10年後、20年後の阪和興業を支える人材に、人事部では「教育」という投資を行うが、それは本人の成長と共に、阪和興業の更なる成長を願ってのことだ。


3つの研修制度
研修制度は目的別に3つの種類に分かれます。
01
[ 知識修得型 ]
主に業務に最低限必要な知識を修得するための研修。テキストを使って学んでいく内容が多い。
02
[ 能力向上型 ]
それぞれの役職や部門で求められる能力の向上を目的に、「部門別専門教育」「マネジメント研修」などが行われる。
03
[ 自己啓発型 ]
必要な能力を磨く自由選択の講座。通信講座のほか、社外セミナーなどへの参加も推奨している。現在、当社では一人ひとりの希望に応じた能力を伸ばすため、「自己啓発型」の研修に注力している。
知識修得型 | 能力向上型 | 自己啓発型 | |||
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研修の目的→ | 業務に最低限必要な知識を修得するための研修 | 役職や部門で求められる能力の向上が目的 ディスカッションなど主体的な参加が求められる |
必要な能力を磨く自由選択の講座 | ||
一般職 | 総合職 | 一般職 | 総合職 | 一般職・総合職共通 | |
入社1年目 | ・入社研修 ・貿易実務研修 ・フォローアップ研修 |
・入社研修 ・与信研修 ・貿易実務研修 ・フォローアップ研修 |
・TOEIC ・社外セミナー ・語学研修(英語) ・通信教育 |
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入社2〜5年後 | ・指導員研修 | ・与信研修 ・指導員研修 ・債権管理回収研修 ・AMG研修 |
・一般職研修 ・秘書研修 |
・ロジカルシンキング研修 | |
入社5〜10年後 | ・海外赴任前研修(駐在員) | ・一般職研修 | ・海外トレーニー制度 ・海外語学留学制度 ・MBA制度 |
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入社10年目以降 | ・一般基幹職研修 | ・マネジメント研修 ・考課者研修 ・役職者研修 ・理事研修 |
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